事業計画

2022年度　事業計画(2022.4.1)　

2021年度　事業計画(2021.4.1)　

3D積層造形技術委員会　2021年度事業計画

3D積層造形技術委員会は、積層造形技術の実用化に向けて課題を抽出し、産学の委員が実験・理論の両面からアプローチすることで、各社の保有技術にフィードバックし、我が国のものづくり技術の発展に資するために、以下の活動をする。

(1) 重工、電機、自動車などエンドユーザと装置・設備メーカ、粉末･ワイヤメーカ、ガスメーカ、受託加工会社が、金属3D積層造形技術の実用化に向けた課題等について意見交換をする。
(2) 委員会各社のニーズに基づいた共通基盤技術を対象に産学で共同研究を実施し、研究成果を共有する。
(3) 金属3D積層造形に関する国内外の学術・技術の最新情報を収集する。

以上から、当委員会の具体的な2021年度事業計画を下記の通りとする。
(1) 情報共有と意見交換
・委員各社からの話題提供と意見交換
・国内外の展示会情報・国際会議での学術・技術情報の共有
・ISO/TC44/SC14(航空宇宙分野の溶接接合技術)およびISO/TC261(積層造形技術)の情報共有
(2) 共同研究・成果の情報共有
・2020年度に絞り込みを行った共通基盤技術の研究課題を基にして、大学等中立研究機関と共同研究を実施し、研究進捗と成果の情報共有を行う。
・共同研究の進捗・成果報告会の実施。
以上

2020年度　事業計画（委員会設置の案内及び活動内容）（2020.7.8）

委員会設置の経緯について
この度、溶接協会内に「３D積層造形技術委員会」の設置が承認され（第37期第1回定例理事会（7/8開催））、下記活動内容で委員会を実施いたします。

金属積層造形技術は、国内では生産技術としての実用化までに至っておらず、今後ますます欧米や中国との技術力の格差が広がり、国際競争力が低下するものと懸念しています。

具体的には、本技術によって作製された製品・部品の信頼性を保証する段階にまで至っていないことが課題となっています。

この技術は、ミクロな凝固組織を積み上げ、マクロな構造体を作製する技術であり、まさに溶接技術がベースとなっています。そこで、製造各分野の溶接技術の向上・発展を担ってきた当協会に技術委員会を設置し、産学一体となって、分野横断的に課題解決にあたることにしました。

活動内容：
(1) 重工、自動車などエンドユーザと装置・設備メーカ、粉末･ワイヤメーカ、ガスメーカ、受託加工会社が、金属3D積層造形技術の実用化に向けた課題等について意見交換する。
(2) 委員会各社のニーズに基づいた共通基盤技術を対象に産学で共同研究を実施し、研究成果を共有する。
(3) 金属3D積層造形に関する国内外の学術・技術の最新情報を収集し、ISO/TC44(溶接接合技術)およびISO/TC261(積層造形技術)による国際規格の動向を共有する。
以上