溶接施工現場において,溶接作業及び関連作業の指導・管理を行うとともに溶接技能者の技量向上にあたる溶接作業指導者(職長,班長等)の資格であり,WES 8107に基づいて資格認証を行うものです。
 この資格は,溶接管理技術者と溶接技能者の中間に位置する職長あるいは班長等をイメージしたものであり,特に技量を必要とされる手溶接や半自動溶接についての指導,教育及び関連する溶接作業の指導等を行いうる熟練した溶接技能と実務経験が要求されます。

適⽤する規格

溶接作業指導者の任務及び責任

溶接作業指導者の任務及び責任,並びに知識と職務能力

任務及び責任溶接及び関連作業の指導・監督並びに溶接管理技術者に対する実務的助言
知識と職務能力溶接作業に関する十分な経験と溶接施工及び管理に関する一般的知識
工場における溶接作業者グループの班長,小規模溶接工事の現場監督などを想定した主な業務(a)仕様書,図面及び溶接施工要領書内容の作業者に対する指示・徹底
(b)材料及び溶接材料の確認並びに溶接関連機器の点検
(c)施工条件詳細の微修正及びその指示並びに安全衛生も考慮した溶接作業の監督
(d)作業結果の確認及びチェックシート類の記録又はその確認
(e)計画に対する改善提案及び異常発生の際の状況把握と報告
(f)技量向上のための溶接作業者の教育・指導

受験資格

次の(1)及び(2)の両方の条件を満たしていること。

(1)年齢満25歳に達している方

(2)JIS Z 3801(手溶接),JIS Z 3805(チタン),JIS Z 3811(アルミニウム),JIS Z 3821(ステンレス),JIS Z 3841(半自動)又は公的な団体が実施する技能検定制度において,次のa),b),c)のいずれかに該当する資格を保有している方,又は有していた方

a) 管の突合せ継手で裏当て金なしの資格保有期間が3年を超えていること。

b) 板の突合せ継手で裏当て金なしの下向以外の異なる2つ以上の溶接姿勢の資格保有期間がそれぞれ3年を超えていること。

c) 上記以外の場合で,下向以外の姿勢の資格保有期間が通算9年を超えていること(連続しなくてもよい)。ただし,2種目以上の資格が重なった期間は重複して加算しない。

*「公的な団体が実施する技能検定制度」とは,個人に対して適格性証明書(又はこれに相当する証明書)が交付される場合を指します。例として,ボイラー溶接士(厚生労働省),石油工業溶接士(日本溶接協会),NK溶接士技量資格(日本海事協会) ,建築鉄骨溶接技能者資格(AW検定協会)などの検定が該当します